【社長の専門学校】第2回 売り方改革分科会その2

D2C（Direct to Consumer）モデルとは、製造元が中間業者を介さずに消費者に直接商品を届ける仕組みのことです。このモデルの背景には、インターネットの普及があり、製造元と消費者の間に直接的な接触が可能になったことが挙げられます。
従来の流通構造では、問屋や小売店が製品を扱い、メーカーの意向に従って消費者に商品が届く仕組みでした。
しかし、D2Cモデルでは中間業者が省略され、製造元が消費者のニーズを直接把握できる環境が整います。このモデルは特にコロナ禍の影響で加速し、より多くの業界で採用されつつあります。

D2Cモデルの成功例として挙げられるのがクラウドファンディングです。これは、製造元が試作段階で消費者の支持を募り、十分なニーズがある場合に製品を製造する仕組みです。この方法により、製造元は無駄な在庫を抱えるリスクを回避し、消費者は自分の意見が反映された製品を手に入れることができます。
また、近年注目されているのがパーソナライズ商品です。消費者が個々の価値観や感性に合わせた商品を求める動きが強まり、特にアパレル業界では低賃金労働による製造問題を解決し、倫理的な消費を促進する取り組みが進んでいます。こうした動きは、D2Cモデルが単なる販売チャネルにとどまらず、社会的価値を持つものとして進化していることを示しています。

さまざまな企業がD2Cモデルを活用し、新しい形で顧客との関係を築いています。たとえば、大丸松坂屋はOMO（オンラインとオフラインの融合）を推進し、ショールームを設けて製造元と消費者を直接結びつける場を提供しています。
また、無印良品は地域密着型の事業モデルを採用し、コミュニティセンターの役割を果たす店舗運営を行っています。これにより、地元の生産者と消費者をつなぐだけでなく、地域の課題解決にも貢献しています。
こうした取り組みは、D2Cモデルが単なるビジネス戦略ではなく、社会との共生を目指した持続可能な取り組みであることを物語っています。

D2Cモデルの核心は、「消費者の声を直接聞き、それに応じた商品やサービスを届ける」というシンプルな原則にあります。このモデルはインターネットを活用した新しい形態として広がりを見せていますが、その本質は消費者のニーズを真に理解し、それに基づいて行動することです。これを適切に活用することで、企業は競争力を高めるだけでなく、より良い社会の実現にも貢献することができます。